足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
​現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は100%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
​また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
​さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では若年層を中心に
「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国の借金バブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
​総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小・利益確定し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

あーこれ終わったな
バブル弾けて全株価半額になるわ

https://i.imgur.com/gao58z0.jpeg

株、信用買い残が初の7兆円超え　7兆167億円・26日時点 - 日本経済新聞

東京証券取引所が30日発表した、26日申し込み時点の信用取引の買い残高（東京・名古屋2市場、制度信用と一般信用の合計）は7兆167億円と、QUICKで遡れる1994年12月以降で初めて7兆円を超えた。

欧米市場の主な経済指標・29日

　　　　　　　＜発表値＞　　　＜前回発表値＞
5月英消費者信用残高
　　　　　　　17億ポンド　　　17億ポンド・改
5月英マネーサプライM4
（前月比）　　　0.1％　　　　　　　0.2％
（前年比）　　　4.3％　　　　　　　4.5％
6月ユーロ圏消費者信頼感指数
（確定値）　　　▲17.7　　　　　　▲17.7
6月ユーロ圏経済信頼感指数
　　　　　　　　95.0　　　　　　　93.7・改
5月インド鉱工業生産
（前年比）　　　5.1％　　　　　　　4.9％

※改は改定値、▲はマイナスを表す。

米株、信用取引残高は過去最高水準に　米WSJ紙

　株式市場の先行きへの警戒感が高まるなか、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、米国株市場で借り入れを活用した投資が急速に拡大し、市場全体のリスクテイクが過去に例のない水準へ高まっていると報じた。米金融業規制機構（FINRA＝フィンラ）によると、5月の信用取引残高は前年比54％増の1.4兆ドルと過去最高を更新。レバレッジETFへの資金流入も加速しており、AI関連や半導体株など値動きの大きい銘柄へ投資マネーが流入している。市場では、こうした資金の動きが相場の上昇を支える一因になっているとの見方も出ている。

　一方、専門家は相場が反落した場合、レバレッジ解消に伴う売りが株価下落を加速させる可能性があると警戒している。レバレッジ商品は資金流入時にはヘッジ取引などを通じて現物株の買い需要を生む半面、市場が下落すると逆方向の売買が相場変動を一段と大きくする恐れがあるためだ。韓国ではレバレッジ商品の拡大を背景に株価急落やサーキットブレーカー発動につながった例もあり、米国でも一部証券会社が信用取引の証拠金基準を引き上げるなど、過度なリスクテイクへの警戒が強まりつつある。

29日のイベントスケジュール（時間は日本時間）

＜国内＞
○08:50　◇　5月商業販売統計速報（小売業販売額、予想：前年比3.0％）

＜海外＞
○14:00　◎　ピル英中銀金融政策委員会（MPC）委員兼チーフエコノミスト、講演
○17:30　◇　5月英消費者信用残高（予想：18億ポンド）
○17:30　◇　5月英マネーサプライM4
○18:00　◎　6月ユーロ圏経済信頼感指数（予想：94.3）
○18:00　◎　6月ユーロ圏消費者信頼感指数（確定値、予想：▲17.7）
○19:30　◎　5月インド鉱工業生産（予想：前年比4.5％）
○30日02:30　◎　ラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁、講演
○ECB主催の国際金融会議「ECBフォーラム」（ポルトガル・シントラ、7月1日まで）

※「予想」は特に記載のない限り市場予想平均を表す。▲はマイナス。
※重要度、高は☆、中は◎、低◇とする。

銀行の貸出残高見てる？

杞憂の発端となったオラクルはデータセンター投資を止める可能性は極めて低いらしい↓
既存ビジネスのコストを限界まで削って投資資金に回すという激しい資金繰り（キャッシュの逼迫）を行っていることが噂の原因です。それでも投資を絶対に打ち切らない理由これほど財務が圧迫されても投資を止められない（止めない）明確な根拠があります。6,380億ドル（約100兆円）の「受注残高」があるためオラクルには、将来の売上として確定している契約残高（RPO：残存履行義務）が6,380億ドル（前年比363%増）もあります。OpenAI社などの巨大顧客から「データセンターを作ってくれればこれだけ支払う」という強い契約（紙の保証）があるため、目先が赤字でも建設を止めるわけにはいきません。売上自体は「過去最高」を更新しているため会社が倒産しかけているわけではなく、本業の2026年度総売上高は過去最高の674億ドル（前年比17%増）を記録しています。
特にデータセンター事業（OCI）の売上は四半期ベースで前年比93%増と爆発的に伸びており、「投資すれば確実に儲かる状態」です。2027年度はさらに投資を「700億ドル」へ拡大予定最高財務責任者（CFO）のヒラリー・マクソン氏は、次の2027年度の設備投資額を約700億ドル（さらに増額）にする見通しを示しています。結論現在の状況は、資金難で倒産しそうだから投資をやめるというフェーズではなく、「社運を賭けて既存の全リソース（人員含む）を削り、借金をしてでもAIデータセンターに全突っ込みしている状態」です。現状は「資金調達ができない」のではなく、「調達コストや投資規模が大きすぎることを市場が警戒している段階」と見るのが適切でしょう。

俺はGoogleの増資ニュースからずっと口酸っぱくハイパースケーラーの投資キャッシュの残高に不安を示してたからな？
お前らと見てる視点も未来も違うんだよ馬鹿どもが。
下手くそ。キオクシア抱えたまま死○。

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・24日15:44　植田日銀総裁（氷見野副総裁代読）
「（物価の先行きについて）原油価格上昇が、エネルギー価格や財価格を中心に押し上げ方向に作用することから、2％をはっきりと上回る水準まで伸び率を高めていくと予想」
「消費者物価の基調的な上昇率は、徐々に高まっていくと予想され、今年度後半から来年度にかけて『物価安定の目標』と概ね整合的な水準になる」
「原油高を起点とする価格上昇の動きが幅広い品目に波及したり、基調的な物価上昇率が2％の『物価安定の目標』を超えて上振れていくリスクがある」
「経済・物価・金融情勢に応じて、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していくことになる」
「調整のタイミングやペースについては、中東情勢の展開がわが国経済・物価に及ぼす影響を注視したうえで、経済・物価の中心的な見通しが実現する確度やリスクを点検しながら、検討していく」
・24日18:57　高市首相
「官民投資、2040年度までに370兆円超を想定」
「新たな投資枠、複数年度計画に基づくもの対象」
「経済安保上重要分野は独立会計、つなぎ国債で十分な規模を確保」
「毎年10兆円追加投資でも政府債務残高GDP比を安定的に低下する見通し示された」
・25日00:42　シュナーベル欧州中央銀行（ECB）専務理事
「現時点ではインフレ率2％を達成するために追加利上げが必要」
「ECBの金利はまだ景気抑制的な水準にはない」
「利上げの時期や幅は紛争やインフレ、経済成長の動向次第」
・25日01:13　ルビオ米国務長官
「ホルムズ海峡について通航料の徴収は行われない」

高市首相
「官民投資、2040年度までに370兆円超を想定」
「新たな投資枠、複数年度計画に基づくもの対象」
「経済安保上重要分野は独立会計、つなぎ国債で十分な規模を確保」
「毎年10兆円追加投資でも政府債務残高GDP比を安定的に低下する見通し示された」

シュナーベル欧州中央銀行（ECB）専務理事
「現時点ではインフレ率2％を達成するために追加利上げが必要」
「ECBの金利はまだ景気抑制的な水準にはない」
「利上げの時期や幅は紛争やインフレ、経済成長の動向次第」

ルビオ米国務長官
「ホルムズ海峡について通航料の徴収は行われない」

残高スライドリボルビング払いとかいう確定で分の悪いワード笑う

>>84
ファンドの運用している銘柄って公開されてるんやで
つまり運用資産残高 世界ランキングの上位のファンドの保有銘柄だって公開されてるってことや

1位　ブラックロック (BlackRock) - アメリカ
https://www.buffett-code.com/shareholder/1be4d497f22f2ef012d83b034ec014d2
2位　バンガード (Vanguard) - アメリカ
3位　ステート・ストリート (State Street) - アメリカ
4位　フィデリティ・インベストメンツ（Fidelity Investments） - アメリカ
5位　J.P.モルガン・チェース (J.P. Morgan Chase) - アメリカ

>>211
S株でしか買えないのにランクインってすげーな
信用買い残も全体の残高6兆のうち1兆がキオクシアだし、まじで一極集中って感じやな

最新NISAランキング

キオクシア
週間買付金額3位
週間保有残高５位
https://gzo.ai/i/MyQsgYJ.jpg
https://gzo.ai/i/isc0xKg.jpg

>>344
例えばこれからさらにAIは進化し続けると人類の銀行口座を乗っ取って残高を書き換えるわけじゃん
そうなると国は必ずAIを規制するでしょ
ということはAIは「これ以上進化すると必ず国から規制される」という事実を相場は織り込んでないわけじゃん
どうするのかなと

パワー17億なだけな上に今期に売上が織り込まれて業績の修正はないんだからただのPRなだけだろ
受注残高多い中の一つをIRで出しただけでどうなるものでもない

>>500
残高30億ったら変わるらしいよ(´・ω・`)

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は90%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が4倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は85%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が4倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。