虫かごリストの活用を推奨いたします。

なんと品のない表現だこと、現物投資の方々を下げ荒んでるようで、 誹謗中傷・過度に批判的で、差別的かつヘイトだわ 株は低きに仕込んで高きで売るもの、空売りの方々も苦虫をつぶしてられると思う、より低きで買い戻そうとするのは極普通の投資姿勢だと思う

なんと品のない表現だこと、現物投資の方々を下げ荒んでるようで、 誹謗中傷・過度な批判的で、差別的かつヘイトだわ 株は低きに仕込んで高きで売るもの、空売りの方々も苦虫をつぶしてられるかも

ス○ベ買い増えすぎ笑

無視ユーザの登録方法は、このチェックのアイコンクリックして、窓に表示される無視ユーザに登録するをクリックすると、掲示板に表示されなくなります

ちらしの裏でやろう な！

投資の参考になるかどうか、単なる個人攻撃の為だけに新たにID作成までしての投稿は、明らかに投資の参考にはなりません。

枯れ木も花の賑わいとは言え、個人攻撃する前に内容のある投稿をお願いいたします。

無視ユーザーに登録一択ですね笑

おっちゃんの演説用掲示板と化してて草

あんたの思想を延々と垂れ流す掲示板じゃないんだわ ブログとかnoteでやれよ

東レと比べて時価総額17分の１の企業ならではの役員報酬制度なんでしょう。 会社として長期ビジョンとか中計だとか、目指すSustainabilityがどうのとか、東レみたいだけど、気付けば社長交代があったりして、そこが東レとまったく違うとこだわ。 石原産業は公害で地域に迷惑かけて、仕手化売り浴びせってなこともあったが、いまじゃ、株価も３倍、サナエ効果で富士山描いてたが、この短期的な過熱感から売りが先行している中、+160だわ、増収増益が続く企業は違うなあ

やっと 4/8開けた窓閉めたと思いきや、また下げで窓開けてるやん 中締めまでに窓閉めておいて欲しいわ

東レと比べて時価総額17分の１の企業ならではの役員報酬制度なんでしょう。 会社として長期ビジョンとか中計だとか、目指すSustainabilityがどうのとか、東レみたいだけど、気付けば社長交代があったりして、そこが東レとまったく違うとこだわ。 石原産業は公害で地域に迷惑かけて、仕手化売り浴びせってなこともあったが、いまじゃ、株価も30倍、サナエ効果で富士山描いてたが、この短期的な過熱感から売りが先行している中、+160だわ、増収増益が続いてる企業は違うなあ

時価総額17分の１の企業ならではの役員報酬制度なんでしょう 石原産業は公害で地域に迷惑かけて、仕手化売り浴びせってなこともあったが、いまじゃ、株価も30倍、サナエ効果で富士山描いてたが、この短期的な過熱感から売りが先行している中、+160だわ、増収増益が続いてる企業は違うなあ

時価総額17分の１の企業ならではの役員報酬制度なんでしょう 石原産業は公害で地域に迷惑かけて、仕手化売り浴びせってなこともあったが、いまじゃ、株価も30倍、サナエ効果で富士山描いてたが、この地合いの悪い中今日は+160だわ、増収増益が続いてる企業は違うなあ

この株式報酬型ストックオプションについては、業績に関係なくお手盛りで放漫に支給するのではなく、石原産業のように業績向上と株価上昇へのインセンティブを高める目的を制度に加え、業績連動型株式報酬制度（RS信託など）のようなものを新たに設計し導入すべきだと思います。

ちょっと長々となりますが、Aiに自説を質問してみました ☆☆ AI による概要 株式報酬型ストックオプション（いわゆる「1円ストックオプション」など）において、株価が高い時期に会社が市場から自社株を買い取り、その後、低い行使価格で役員に付与する構造に対する懸念は、コーポレートガバナンスの観点から議論されるテーマです。 ご指摘の「高値で買い取って安値で支給する」構造と、それが株主に与える影響については、以下のような視点が存在します。 1. 金銭的な影響（会社側の損失） ご意見の通り、会社が市場で高値（例：1,000円）で自社株を取得し、それを1円などの低い価格で行使（支給）する場合、その差額（999円）は実質的に会社の負担となります。これは、株主の持分（金庫株）を減少させ、役員報酬という名目で資産を流出させる行為とみなされる場合があります。 2. 目的と株主の不利益のバランス 一方で、この制度は通常、役員に対して株価上昇へのインセンティブを与え、中長期的な企業価値向上を目指す目的で導入されます。 肯定的な視点： 株価がさらに上昇すれば、株主の利益も増大するため、このコストは「将来の成長への投資」とみなされる。 批判的な視点： 業績が向上していない、または株価が下落・低迷している状況でも、当初の決定に基づいて低い行使価格で支給されると、株主は「成果に見合わない高額報酬」と感じる可能性がある。 3. 背徳行為との評価 経営陣が自分たちに有利な条件（低い行使価格）で報酬を決定し、それが会社や株主に損害を与える（または成果に見合わない）と認識される場合、それは「コーポレートガバナンス（企業統治）」や「受託者責任」の観点から問題視され、株主から「経営陣の背徳行為」として批判の対象となる可能性はあります。 これらの報酬設計は、通常、取締役会や報酬委員会で審議され、有価証券報告書などで開示されます。株主は、総会を通じてこうした報酬制度の適切性を監視し、評価しています。 AI の回答には間違いが含まれている場合があります。

今の株価水準のまま、この株式報酬型ストックオプションの価格が確定すると、高値で買い取った自社株を役員に安値で支給する事になる。 東レ自身にとっては身を削って東レ経営陣に支給する事になるのだ。 こんな事、株主から見れば、経営陣の会社に対する背徳行為だと思う。 この損失は損益項目でないので、株主にはダイレクトに見えない。 もちろん、経営陣は正直に御免なさいとは発表しない。ルール通り、法律に則って処理いたしましたって風だ。 もちろん御免なさいの発表はないので報道されることもない。 この単価で支給しましただけが報道されるだけだ。 ちなみに、この損失はＢ/Ｓの資本項目の剰余金の減少として処理される。 つまり、自己資本比率の減少、東レ自身は少し貧乏に、なるのだ。 蛇足だが、昨年は自社株買いで株価上昇中だったので、剰余金の増加として処理されたのは言うまでもない。

今の株価水準のまま、この株式報酬型ストックオプションの価格が確定すると、高値で買い取った自社株を役員に安値で支給する事になる。 東レ自身にとっては身を削って東レ経営陣に支給する事になるのだ。 こんな事、株主から見れば、経営陣の会社に対する背徳行為だと思う。 この損失は損益項目でないので、株主にはダイレクトに見えない。 もちろん、経営陣は正直に御免なさいとは発表しない。ルール通り、法律に則って処理いたしましたって風だ。 もちろん御免なさいの発表はないので報道されることもない。 この単価で支給しましただけが報道されるだけだ。 ちなみに、この損失はＢ/Ｓの資本項目の剰余金の減少として処理される。 つまり、自己資本比率の減少、東レ自身は少し貧乏に、なるのだ。

昨年の、役員に支給される株式報酬型ストックオプションの価格確定時に、東レ担当アナリストによる作為的とも穿つ株価目標の下げが日経新聞に掲載され、日足で極端な下げがあった。 なんと、その日に支給自社株の単価が決められたのだ。 単価が低ければ、その分支給株式数が増加する。 経営陣が作為的に仕掛けた証拠はないが、あるいは大株主から株式を借用してる証券会社が忖度したと言う証拠もないが、何でまた、この時期にこのAnalystだけが行ったのか、しかも日経新聞が記事にしたという事実、追随する株価下げ評価も無く、数日で元の株価に戻ってしまったと言う事実、不可解、不愉快な事実があった。 東レ(株) No.429 2025/07/22 18:25 >>No. 401 案の定、機関が目標株価を下げ、株価が押した途端の自己株式の処分。 東レって会社は、ホンマに作為的だと取られかねないことを平気でやりよる。 何が「恣意性を排除した価格とするため、2025年7月18日の終値973.9円」なん！ まさしく、第３者を介入させて、機関に株価下げさせての、シナリオ通りって感じじゃん！ 白々しいったりゃあ、ありゃあせん。 >> 対象取締役に対して支給する１株当たりの当社普通株式の額は、当社の普通株式の発行又は処分に係る各取締役会決議の日の前営業日における東京証券取引所における当社の普通株式の終値（同日に取引が成立していない場合は、それに先立つ直近取引日の終値）を基礎として当該発行又は処分される当社の普通株式１株当たりの金額として算出いたします。 このAnalystはUBS証券株式会 大村俊太氏 h ttps://www.toray.co.jp/ir/stocks/sto_004.html

底付けに行きそうねス○ベ買い増えてる。

これが現経営陣の東レへの思いで、自分たち経営陣さえ良ければ良しで、東レへの思いはとても薄いことを物語っているのではいのではないでしょうか。 手持ちの資産を売却して、その資金で大株主から高値買取りして発行済株式総数総数を減らすのではなく、株式併合して発行済株式総数を減らし、資産売却資金を前向きな投資に使っていたら、東レ自身にとってどれだけ実りの種になったことでしょう。

しつこいようだけど、 >> 最近の上げは、身を削った資産の売却資金で自社株高値買い、それにサナエ効果が後押し、その期待に乗っかってお買い上げいただいた皆さまのおかげであって、自らの業績や体質改善で上げた訳では無い

パンデミックのあと、事業利益の改善が遅々としてて、前々期にやっと売上収益の伸び率に比例するようになりました。 しかし、売上収益自体は今だに伸び悩みがあり、当然事業利益も同様です。 事業利益は企業の体質がもろに見えるものです。 間もなく前期の決算発表(5/13)がありますが、いまだかって事業利益を前面に出して決算発表された事はありません。 売上収益増は当然のことなので声高に発表、だけど今一つの伸び率には一切触れない。 事業利益の伸び率に改善がみられれば声高くなり、だけど今一つの事業利益増には一切触れない。 当期利益は微増だとか前年超えだと声高には発表しても、営業外や特別の損益の内容に数百億円の、一過性の利益や損失を計上していても一切触れない。 報道も発表の通りしか報道できないので、東レが触れない実状は報道されない。 決算発表に併せて発せられる、証券取引所のルールに基づく決算短信や 金融商品取引法に基づく有価証券報告書(１ヶ月後)には、それが触れられています。 これらの書類の行間を、機関投資家達は解読しています。 そして東レの実体を解明しています。 株価は、この開示書類の内容が評価の基礎の基礎になっています。 これしか正直に公にされてる書類は無いからです。 その結果が、今の株価です。