台湾の高雄医科大学と京都大学iPS細胞研究所などの国際チームが、「ボ草」という植物が作る微小な袋（ナノカプセル）と発毛促進因子を組み合わせたエッセンスを開発。
このエッセンスを頭皮に8週間使用すると、髪が太く長くなり、密度が約24％増加することが臨床試験で確認されました。

従来の課題だった「有効成分を毛根まで届けにくい」問題を、植物の天然の輸送機能を利用して解決した点が画期的とされています。
ただし、実用化までにはまだ多くのハードルがあり、価格面などの課題も残っています。

さっきようつべ動画出てた
はやくしてくれ(´・ω・｀)

教員が小学校の暖房切り忘れ、前年度比で電気代80万円増…床暖房など夏季も稼働

福井県大野市教育委員会は15日、市和泉小で暖房設備の一部の電源を切り忘れ、
電気代が前年度より約80万円増加したと発表した。

福井県なのに床暖房なんて入ってんのかよ
おれたちの時はエアコンどころか扇風機１台さえなかったよな

Simon Gerovich @gerovich

次の成長段階に進むにあたり、よくいただく質問の一つが「なぜ普通株よりも優先株がより強力な手段なのか」です。その答えは、株式発行に依存せずに 1株当たりのビットコイン保有量を増やし続ける方法 にあります。企業が普通株を発行して資金を調達すると、ビットコイン保有量は増えますが、同時に発行株式数も増えるため、希薄化によって1株当たりの成長が鈍化 する可能性があります。一方、優先株は一定の配当率で資金を調達でき、普通株の発行数を増やすことなく資本を強化することができます。

その効果を理解するうえで注目すべきなのが mNAV です。mNAV は、市場が当社の企業価値をビットコイン保有量に対してどのように評価しているかを示す指標です。私たちの目標は、資本を効率的に活用しながら、1株当たりのビットコイン保有量を増やし続けることです。

ビットコインの上昇率が資本コストを上回る場合、その差が複利的に作用し、1株当たりビットコインが増加し、最終的には普通株主の利益につながります。これが、その仕組みを示すシンプルな計算式です。

ビットコインの価値 = (1 + 年間成長率)¹⁰

優先株の支払義務 = (1 + 配当率)¹⁰

等価 mNAV = (1 + 年間成長率)¹⁰ ÷ (1 + 配当率)¹⁰

仮にビットコインが年間30％で複利成長し、優先株の配当率が6％の場合、(1.30¹⁰) ÷ (1.06¹⁰) = 8.6倍 となります。

つまり、6％の優先株を発行することは、現在の時点で mNAV が8.6の水準で新株を発行するのと同じ長期的効果 をもたらすということです。

簡単に言えば、優先株は希薄化を伴わずにビットコイン保有量を拡大し、mNAV に左右されることなく1株当たりのビットコインを増やすこと を可能にします。

現在、メタプラネットは実質的に無借金で、ビットコイン準備を拡大し続けており、日本でも有数の健全な財務基盤を持つ企業の一つです。私たちの長期的なビジョンは、ビットコインを裏付けとした利回り商品を導入し、日本の信用市場に新たな変革をもたらすことです。

同業種やばやば

当 7-9 月期におきましては、国内での建設分野における人手不足による施工能力の減少の影響など、製品出荷数量が想定を下回りましたことに加え、生産数量の減少による固定費負担の増加を受け、期間利益は計画を下回ることとなりました。今後の見通しにつきましては、国内の製造業では、自動車の対米関税問題が決着したものの、需要の先行きについては不透明感が続くことや、円安影響による鉄スクラップ価格の上昇が収益を圧迫することが懸念されます。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-07-30/T05SX4GQ1YSY00
「米高所得者層のクレジットカード・債務延滞が増加－経済の脆弱さ示唆
2025年7月30日 」

>>783
低所得者とか学生ローンの回収再開のは前から言われてたけど、夏時点でこれ。
いま軍人の給与支払い停止されてたり、他の政府機関も無給状態だからどーなるか(´・ω・`)

S&P、トランプ関税は世界に1.2兆ドル負担と指摘
米格付け会社S&Pグローバルは、トランプ大統領の新たな関税政策により2025年の世界企業のコストが約1.2兆ドル増加すると試算し、その約3分の2が消費者に転嫁されると分析した。関税は実質的に供給網への課税となり、企業利益を政府や物流・インフラ部門に移転させる形になるという。報告書は自動車や木材などへの10％関税導入後、企業利益率の圧迫やインフレ圧力が強まる可能性を指摘。S&Pは、この見積もりも「控えめ」であり、消費者がより大きな負担を負うリスクがあると警告している。

LVMH会長ベルナール・アルノーの資産、株価急騰により「24時間で約3兆円増加」

中犬民主党の党是
・消費税増税して消費抑制
・外国人優遇予算増加
・研究開発・宇宙予算の削減をして日本の科学の弱体化

「東大は洗脳できたので、次は官僚に中国国民を採用するアル！」
「酒は体に悪いので、酒税を減税して酒の消費促進ニダ！」
「日本の宇宙開発が進むと邪魔なので、JAXAの人員削減アル！」
「消費税増税をすると消費抑制になるので、どんどん消費税増税アル！増収分は中国人優遇に使うアル！」
「PC開発はほぼ手中に収めたので、中国製PCを買わせてそのWindowsを使って盗聴アル！」
「中国共産党の命令なので、機密情報を中国政府に流すアル！」

メタプラマンはいくらで買ってたんだろうな
ガチホールドしてたら資産どれだけ増加してたんやろ

下がってる銘柄が出来高増加してリバったら5日線で待機する、やっぱこれだね(´・ω・｀)

〔需給情報〕2市場信用取引現在高、買い残が4週連続で増加＝東証
［東京　１５日　ロイター］ - 東京証券取引所がまとめた１０月１０日申し込み現在の２市場信用取引現在高（概算）は以下のとおり。
（金額ベース）
売り　　　　　　　　９３７５億６５００万円（前週比５３億７３００万円）
買い　　　　　　４兆３６２３億５７００万円（前週比７７４億９３００万円）
◎信用倍率：　　　　４．６５倍（前週４．５９倍）
（株数ベース）
売り　　　　　　　　３億８６９２万６０００株（前週比▲１７４万６０００株）
買い　　　　　　　３５億５０７７万５０００株（前週比７７１６万８０００株）
備考：▲は減少

同社は「２０２６年の全体の純売上高が２５年を下回ることはないだろう。一方、中国の顧客需要、つまり２６年の中国での純売上高は大幅に減少する見込みだ」と述べた。
ＡＳＭＬは来年１月に新たな目標を発表するとした。
デグルーフ・ピーターカムのマイケル・ローグ氏は「受注が予想をわずかに上回ったということは、２６年の売上高が減少することはなく、横ばいか増加になることを意味する」と述べた。

世代間闘争ですねえ(´・ω・｀)

https://x.com/miraisyakai/status/1978055613427974294?t=o3wKtACFR8k2IGaYv2eaZA&s=19
NHK世論調査(10月11～13日実施)
自民党の支持率

18～39歳　17.5（+4.1）
　40代　　22.1（+7.2）
　50代　　27.0（+5.8）
　60代　　23.1（ -4.4）
　70代　　29.2（ -8.8）
80歳以上　40.3（ -5.0）

前回調査と比べて50代までの支持率は増加、60代からは減少。支持層に入れ替わりがありそうです。

>>172
党内では公明無しで勝てる候補すり替え論が出たね
保守候補で固まれば参政とか壊滅するし、過半数は余裕でしょう

党員の異常の増加スピードから見ると保守層の回帰が予想をはるかに超えるし、一般層もかなり取り入れてるからね

維新の会「政権公約2025」
1. 社会保障・医療改革
社会保険料引き下げ: 国民医療費を年間4兆円以上削減し、後期高齢者支援金を圧縮。現役世代1人あたり社会保険料を年6万円減。
医療費の膨張抑制で持続可能な制度を構築。
子育て世代支援として、教育・保育の完全無償化。

2. 経済・税制
消費税減税: 食料品の消費税を2年間0%、中長期的に8%に統一。
歳出削減と構造改革で所得税・法人税を大幅減税。
副首都戦略: 大阪を副首都とし、2025年大阪・関西万博の成果を活用。地域経済活性化、新産業創出、地方創生を推進。

3. 政治改革
政治腐敗根絶: 企業・団体献金禁止、政策活動費廃止。
世襲制限、議員定数削減、行政スリム化で「小さな政府」を実現。

4. 教育・子育て
幼児教育から大学までの無償化と質向上。
子育て世帯の可処分所得増加で消費活性化。

5. その他
万博成果の社会実装: 環境・健康・デジタル分野の国際発信強化。
規制改革: 民間投資を促進する強い規制。
目標: 与党過半数割れと社会保険料改革の実現。

株、信用買い残が増加　4兆2848億円・3日時点
2025年10月7日 17:00
://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL07689TX01C25A0000000/

カイ豚ワロタ

>先週の米新規失業保険申請件数は前週から増加したと、ゴールドマン・サックス・グループは連邦政府の閉鎖期間中に公開された州別データを基に分析した。

政府関係者が申請したから？(´・ω・｀)

プロ解説　今後コメ安く？　新米出来9年ぶり高水準
> 今年、主食用のコメの予想収穫量は747万トン。去年より68万トン増加して、2016年以来9年ぶりに740万トンを超えました。

やっほーいくらでも食べられるぞー
価格？知らねｗ

シコリン元の数字が小さいから増加率で良く見えるな

https://robotstart.info/2025/10/08/nvidia-ai-day-tokyo.html
「「日本のAI需要は2030年までに320倍に増加する」NVIDIA AI Day Tokyoセミナー動画を公開
フィジカルAIやAIエージェント開発など
2025年10月8日」

インスタントラーメンは人工添加物や保存料が含まれていることが多く、健康リスクにつながる可能性があります。

ナトリウム含有量が多い
インスタントラーメンには、風味を高め、製品の保存性を高めるために、多くの場合、高濃度のナトリウムが含まれています。過剰なナトリウム摂取は高血圧につながり、心臓病、脳卒中、腎臓疾患のリスクを高めます。

飽和脂肪酸が多い
多くのインスタントラーメンは製造工程で揚げられるため、飽和脂肪酸の含有量が増加します。飽和脂肪酸の摂取量が多いとLDLコレステロール値が上昇し、動脈硬化、心臓病、脳卒中の発症につながる可能性があります。

心血管疾患のリスク増加
インスタントラーメンは、ナトリウム、飽和脂肪酸、そして栄養価の低さという組み合わせで、心血管系の健康に悪影響を及ぼします。長期摂取は高血圧、高コレステロール、炎症を引き起こし、心臓発作や脳卒中のリスクを高めます。

精製炭水化物が多い
インスタントラーメンは通常、精製小麦粉から作られており、GI値（血糖指数）が高くなります。精製炭水化物の摂取量が多いと、血糖値が急上昇し、インスリン抵抗性、2型糖尿病、肥満のリスクが高まります。

有害な添加物の存在
インスタントラーメンには、人工着色料、保存料、その他の添加物が含まれていることがよくあります。添加物の中には、アレルギー反応、行動障害、長期的な慢性的な健康問題など、潜在的な健康リスクを伴うものもあります。





インスタントラーメンのリスクはガンではありません
心臓病、脳卒中、糖尿病のリスクなどの突然死の系統リスクです

【FOMC議事要旨】「複数のメンバーがインフレリスクについて言及」
米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨（9月16日－17日分）
「数人のメンバーは9月利下げを支持しなかった」
「大半のメンバーは今年は政策をさらに緩和することが適切と認識」
「大多数のメンバーはインフレ見通しの上振れリスクを強調」
「複数のメンバーがインフレリスクについて言及」
「雇用の下振れリスクは高まっている」
「労働市場はほぼ変化しないか、わずかに軟化する可能性が高い」
「ほぼ全員が9月の0.25％利下げを支持。1人は0.50％の利下げを支持」
「数人のメンバーは9月利下げ見送りのメリットを指摘」
「数人のメンバーはAIが労働需要を減少させる可能性があると認識」
「当局者は雇用増加の鈍化と失業率の上昇を指摘」
「大半のメンバーは短期的なインフレ率は高いと認識、目標値への緩やかな回帰を予測」

デーセク
データセクション <3905> [東証Ｇ]について、杉原行洋氏は10月3日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、杉原行洋氏と共同保有者のデータセク株式保有比率は19.99％→21.14％に増加した。報告義務発生日は9月26日。

こいつ全部売ったかな、460万だから逃げられる量ではある(´・ω・｀)

〔需給情報〕2市場信用取引現在高、買い残が3週連続で増加＝東証
［東京　７日　ロイター］ - 東京証券取引所がまとめた１０月３日申し込み現在の２市場信用取引現在高（概算）は以下のとおり。
（金額ベース）
　　　　売り　　　　　　　　９３２１億９２００万円（前週比▲５８２５億８０００万円）
　　　　買い　　　　　　　　４兆２８４８億６４００万円（前週比７３８億０７００万円）
◎信用倍率：　　　　４．５９倍（前週２．７７倍）
（株数ベース）
　　　　売り　　　　　　　　３億８８６７万２０００株（前週比▲３億１８１３万７０００株）
　　　　買い　　　　　　　　３４億７３６０万７０００株（前週比２億９２１３万８０００株）
備考：▲は減少

>>626
コロナの時に世界中でばら撒きまくったんだからそりゃこうなる
M2増加しまくってるし現金抱えてる奴はアホなんやww