https://finance.biggo.jp/news/c287faaf-9758-4b26-a181-18e219364af9
「中国国産の液浸DUV露光装置が小規模量産開始、2026年は5台出荷計画
2026-07-28」

たった5台で夜も寝られず (´・ω・`)

＞＞380
2026年07月28日10時15分
キオクシアが５万円割り込み一時Ｓ安、半導体メモリー関連株からの資金流出が続く

キオクシアホールディングス<285A>が続急落し心理的フシ目の５万円を割り込んだ。その後、ストップ安の水準となる前営業日比１万円安の４万４５５０円まで売られる場面があった。
２７日の米フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）は２％安にとどまったものの、半導体メモリーでキオクシアと同業の米サンディスク<SNDK>は１１％安となった。
中国では半導体メモリー大手のＣＸＭＴの親会社が上海証券取引所の科創板に２７日に新規上場し、時価総額は一時８０兆円規模と中国本土の取引所の上場企業で最大となった。
中国企業の台頭によるメモリー需給改善シナリオが意識されるなか、米ニュースサイトのインフォメーションは同日、中国が国産の液浸型深紫外線（ＤＵＶ）露光装置の製造を開始したと報じ、
オランダのＡＳＭＬホールディング<ASML>の株価は大幅安を余儀なくされた。これらを受けた２８日のアジア市場で、韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は急落。サムスン電子やＳＫハイニックスが株価水準を大きく切り下げている。地合い悪のなかでキオクシアは信用買いで参戦した投資家による損失確定目的の売りも膨らんだもよう。６月２２日の最高値１１万２７００円から１カ月強で６０％安となっている。

ピーク時は時価総額50兆越えだったので
被害規模、被害総額、被害者数でいえば
過去最高ランクになると思います。

日本の主な電線メーカーは、住友電気工業、古河電気工業、フジクラのいわゆる「電線御三家」が中心です。電力インフラや通信、自動車用など、規模や分野ごとに多くの企業が展開しています。大手・御三家メーカー住友電気工業: 自動車用ワイヤーハーネスや通信用光ファイバーで世界トップクラス。古河電気工業: 金属素材から通信・エネルギーインフラ、自動車部品まで幅広く手がける。フジクラ: 光ファイバーケーブルや電子部品、通信・配線ソリューションに強み。

住友の古河も巻き込めよ

SKハイニックス、米国IPO価格を下回る 大規模上場が失速

崩れとるやないかーい

中国半導体　上場資金で生産能力2〜3倍　
時価総額80兆円規模

これであれだな、このタイミングでアメリカとイランの間で大規模な戦闘が起きたみたいな速報がくれば1986ブラックマンデーの再来だな･･･

高市が日本のこと考えたらこうはならんよな

国家情報局が職員700人規模
頻繁に起こる大規模災害対応と防災の司令塔になるはずの防災庁は350人

「IP360補助金」が採択され、ゲーム・エンタメ株に一時的に資金が流れてきています。
2040年まで毎年公募でこの規模の資金が入るのは地味に大きい、これが国策銘柄の蜜。
天下り言いたいやつには言わせて吸えるだけ吸いましょう。

◎メニュー3「大規模作品製作支援（一般支援）」27件（最大15億円）
◎メニュー5「流通プラットフォーム拡大支援」15件（上限 30億円）
◎メニュー6「開発プラットフォーム構築支援」15件（上限 1億円）

■上場企業抜粋
スクエニ 46億円
ディー・エヌ・エー 45億円
ソニー（アニプレックス） 45億円
バンダイナムコ 31億円
サンリオ 30億円
エイベックス 30億円
セガ 15億円
コナミ 15億円
コーエーテクモ 15億円
サイバーエージェント（アプリボット） 15億円
東宝 15億円
NTT 1億円
KLab 1億円
note 1億円

>東野圭吾さんの生涯獲得金額（生涯収入）は、公的な発表はないものの200億円?300億円規模に達していると広く推測されています。一部の民間試算データでは、これまでの推定生涯印税収入を約239億円と算出している例もあります。

(´・ω・｀)中国でも大人気だそうなので

韓国大統領府 “米韓企業が155兆円規模のAI半導体協力
アメリカが金出すわけねえだろｗ
チ○ンが出すんだよバカチ○ンｗｗｗ

韓国アメリカ投資金掛かりすぎでSKハイニックス国内工場中止もあり得るやろこれ
韓国大統領府 “米韓企業が155兆円規模のAI半導体協力”

トランプが弾薬の枯渇に恐れをなし「大規模攻撃」を中止

アメリカ弱すぎねえか？

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

今回記録した72,831円という高値を再び超える展開があるとしても、 それは少なくとも5年以上先の未来になるでしょう。 仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、二度とその高値に戻らない可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

サンナス狂い上げか
イラン大規模攻撃見送り
トラタコありがとう

韓国大統領府 “米韓企業が155兆円規模のAI半導体協力”

兄さんは月曜上ぽいな

これが本当ならもう負けだろ(´・ω・`)
ニューヨーク・タイムズ紙によると、トランプ大統領は、イランの攻撃によって、
国防総省が中東に保有するパトリオットミサイル迎撃ミサイルやその他の防空兵器の備蓄が危険なほど枯渇し、
ほぼゼロになる可能性があるとの懸念から、イランとの戦争を大幅にエスカレートさせる計画を中止した。

国防総省は、1基あたり400万ドル以上するパトリオット迎撃ミサイルを1200基以上、この戦争で使用してきたが、安価なイラン製ドローンや弾道ミサイルによって米国の保有数は減少している。
統合参謀本部議長のダン・ケイン大将は、大規模な戦闘作戦を再開すれば、米中央軍が保有する迎撃ミサイルが完全に枯渇するだろうと非公式に警告した。

今回タコるの早すぎだからイランが拒否したとこに大規模攻撃かます可能性あるよ